駅前のドトールより
イチロウです。
前々回のメルマガで、税に財源としての意味はないと言うお話をしました。
谷田部会計チャンネルでもその話をしています。
そして、消費税を廃止にしても全く問題ないことが解説されています。
そもそも税金というのは世の中に溢れすぎたお金を間引くためだけのものであって
財源でないことは明治から財政出動の国債を3740万倍発行していることからわかります。
財政破綻、財政破綻と言って国民から税金を搾り取りまくったおかげで
30年間日本人の給与は上がるどころか８０％に落ち込んでいます。
（実際消費税の３０％程度しか社会保障に使っていません。）
一方、自国通貨で国債を発行している限り財政破綻というのは全く生じないことを
知っている国は適宜財政出動し、国の景気を良くしています。
日本だけが財政出動がされず、減税もされずに逆に消費税増税がされたために
デフレが30年も持続しました。
消費税を５→８→１０％に上げていなければ日本人の平均給与は1,000万円に
なっていただろうという試算まであるくらいです。
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谷田部会計チャンネルではさらに踏み込んで2年間国民一人当たり月に10万円の
給付金を与えた場合どうなるかというシュミレーションを提示していますが
それには１５０兆円を超える国債発行が必要ですが、インフレ率も２％程度と
好景気並みの状態に戻るだけだと言っています。
一方、日本の税収は７０兆円越え程度なのでその半分ということになります。
ということは2年間無税国家となってもインフレは２％にとどまるということのようです。
ましてや消費税廃止にしたとしても、ちょっとGDPが上がるくらいで
インフレ率はまだちょっとマイナスのままだそうです。
これ以上この話をしてもつまらないでしょうから
昨日の３０歳代男性の回答です。
非常に特徴的な病変分布なので、この分布を見ただけでも
この疾患であることが想像されます。
回答は骨巨細胞腫（GCT）です。
20歳から５０歳で症例の８０％を占めると言われる比較的稀な疾患です。
自分の病院のような中規模レベルでも久しぶりに見た感じです。
推定発生率は100万人あたり1.２−1.７人とも推定されています。
成長板が閉鎖した後に生じるので、年齢が上記のようになるようです。
悪性転化は10%未満です。男性に多いようです。
通常単純写真でも病変の特徴的な分布で第一に挙げられるものです。
それは今回の症例のように骨端から骨幹端まで連続するような病変というものです。
そもそも骨腫瘍というのは単純写真の所見が非常に重要ですので
CT、MRIのみ読影する日常になってしまっている我々は忘れてはなりません。
XPでは骨端から偏在性に存在する硬化縁を持たない溶骨性病変です。
MRIではへモジデリン沈着など出血が見られます。
ポイントは年齢、境界明瞭、骨端から連続、硬化縁なし、MRIでへモジデリンでしょうか。
RIでは辺縁に集積が見られるドーナッツ状になるようで、今回の症例もその特徴を生じていました。
ちなみに治療は骨巨細胞腫の掻肥・人工骨充填術らしいです。
以上です。ありがとうございました。
今日もメルマガご購読ありがとうございました。
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